高齢者住宅（シニア向け住宅）とは？種類や選び方、メリット徹底解説

ご高齢の方が生活しやすいようバリアフリーにされていたり、 生活のサポートが提供される住宅を「シニア向け住宅」や「高齢者住宅」と呼びます。

明確な定義はなく、その種類もさまざま。自立や要支援の方が入れる高齢者住宅もあれば、要介護認定を受けてからでないと入れない施設もあります。

また、高齢者住宅という言葉からは「老人ホーム」をイメージしがちですが、老人ホームではない高齢者住宅もあります。

「介護までは必要ないけれど、一人暮らしで体調が急変したら……？」という不安がある方のために、ナースコールが設置されている賃貸住宅などもあり、安心して生活できる点が魅力です。

高齢者住宅や老人ホームに入るのは何歳から？

老人ホームの入居条件は「原則65歳以上」や「要介護1以上」としている施設が多いです。

正確には施設ごとに異なり、60歳から入れたり、自立や要支援の方も入居できる施設もあります。

入居時の平均年齢を「老人ホーム」だけで考えると、80代（46.5％）が最も多く、90歳以上（23.8％）、70代（21.8％）といった割合になります。出典：https://news.mynavi.jp/article/20201121-1511594/

オススメ記事：老人ホーム・介護施設は何歳から入居可能？平均年齢や検討時期も解説

しかし、上記はあくまで平均年齢です。人ごとに体調や持病もさまざまで、平均より早いからといって後ろめたく思われる必要はありません。

また、老人ホームは「介護が必要になった人だけ入る施設」ではありません。

食事や掃除をしてくれる老人ホームに入り、家事の負担を減らす方もいます。レクリエーションやイベントに参加して、老後の人生をより楽しくしたい方もいますよ。

ここからは、ご体調や介護が必要な度合いごとに、オススメの高齢者住宅をご紹介します。

まずは、自立の方・介護度が低い方にオススメの施設を見ていきましょう。

1. サービス付き高齢者向け住宅
2. シニア向け分譲マンション
3. 住宅型有料老人ホーム（自立型）
4. 健康型有料老人ホーム

※本記事で紹介する老人ホームの費用は、介護保険が1割負担の場合で計算しています。

サービス付き高齢者向け住宅

サービス付き高齢者向け住宅（以下「サ高住」と呼びます）は、原則60歳以上で、自立または要支援、要介護の認定をもっている方が入居できる施設です。

正確には「老人ホーム」ではなく「高齢者の方向けの賃貸住宅」です。

段差がないバリアフリー設計で、高齢者の方も暮らしやすいお部屋です。1日1回の安否確認や、生活相談サービスなども使えますよ。

また、サ高住は一度契約すれば終身までお部屋を借りられる「終身建物賃貸借」といったプランもあります。普通の賃貸住宅は、定年退職したり年齢が高くなったりすると、契約更新ができない事例もあります。サ高住なら安心ですね。

なお、あくまで賃貸住宅ですので、施設側からは介護サービス（身体に触れて介護すること）は提供されません。介護が必要になったときは、在宅介護サービスをつかえば快適に生活できます。

1. 費用目安
2. 初期費用：0〜数十万円
3. 月額費用：10〜30万円
4. 入居条件
5. 原則60歳以上で、自立または要支援・要介護認定を受けた方

サ高住の詳しいサービス内容や料金については、コチラの記事で解説しています。

オススメ記事：【わかる】サービス付き高齢者向け住宅の特徴、老人ホームとの違い

シニア向け分譲マンション

高齢者の方を対象にしたマンションが「シニア向け分譲マンション」です。

非常に高級で、1部屋 数千万円〜数億円することも。その分、娯楽が充実しています。

レストランがあったり、ジムやプールが併設されていたりと、高級志向の住宅が多いです。

基本は普通のマンションと同じなので、介護に関する設備の基準はありません。バリアフリーでない住宅もあるためご注意ください。ちなみに、サービス付き高齢者向け住宅やこの後紹介する老人ホームは、バリアフリーや、部屋の広さや設備に一定の基準があります。

また、シニア向け分譲マンションでは「自立した方のみ」という入居条件を設けていることも多いです。もちろん、入居後に介護が必要になったときは、在宅介護サービスを使って生活できます。

サ高住や老人ホームと異なる点は資産になることです。もちろん、資産になるとはいえ「購入した分譲マンションを売却するとき、売れない可能性もある」ことにはご注意ください。

1. 費用目安
2. 初期費用：数千万～数億円
3. 月額費用：10～30万円
4. 入居条件
5. 施設により異なる。
6. 年齢制限（50歳以上、60歳以上など）、自立して生活ができることなどを条件とする物件が多い

住宅型有料老人ホーム（自立型）

老人ホームの一種である「住宅型有料老人ホーム」は、介護サービスが提供されない老人ホームです。食事の提供やお部屋の掃除、洗濯などの生活支援サービスがメインです。

そんな住宅型有料老人ホームには、介護度が低い方のみ入居を受け付けている施設があります。「自立型」などと呼ばれます。

介護が不要なのに老人ホームに入るのは何故かというと、家事の負担が減るためです。食事が提供されるので、食材を買いに行く必要もないですし、料理やお皿洗いの手間もありません。お部屋の掃除などもしてくれます。

また、他の入居者さんも自立または介護度が低い方が中心なので、レクリエーションも活発です。アクティブな娯楽を楽しめますよ。

自分の時間を増やして、より老後を楽しみたい人に選ばれている印象です。老後に余裕がある人に利用されるため、高級寄りな施設も多いです。

オススメ記事：【実はお得？】高級老人ホームの料金・特徴や選ばれる理由を徹底解説

ちなみに、自立の方・介護度が低い方向けの施設に入居したあと、介護度が高くなった場合は、介護付きの老人ホームに転居することが多いです。介護度2くらいまでは対応できるようにしていますが、介護度3以上の人はあまりいません。

1. 費用目安
2. 初期費用：0〜数千万円
3. 月額費用：10〜30万円
4. 入居条件
5. 施設によって異なる

健康型有料老人ホーム

要介護認定がない、自立の方が対象の施設です。

非常に数が少なく、県内に1つあるかどうか……くらいの老人ホームです。

施設側からは生活支援サービスが提供されます。食事の提供やお部屋の掃除など、家事の負担が減るのは嬉しいポイントですね。

また、娯楽が豊富なのも特徴です。ジムやプール、図書館、カラオケ、麻雀などなど、サークル活動も活発です。

共用スペースで他の入居者さんとお話ししたり、レクリエーションでいっしょに身体を動かしたり、コミュニケーションを楽しめる点も魅力です。

ただし「健康型」と名のつくとおり、介護が必要になったら退去しなければなりません。

1. 費用目安
2. 0円〜数億円
3. 入居条件
4. 自立の方・要支援の方が中心

続いて、介護が必要な方にオススメの高齢者住宅をご紹介します。

1. 介護付き有料老人ホーム
2. 住宅型有料老人ホーム
3. 特別養護老人ホーム（特養）
4. グループホーム

介護付き有料老人ホーム

数ある老人ホームのなかでも、もっとも介護サービスが充実しているのが「介護付き有料老人ホーム」です。

施設の人員が多く、サービスの質も良いため、料金も高めです。

しかしその分、安心してゆったり生活できることから、とても人気のある施設です。

24時間体制で介護職員または看護職員がいて、食事の提供やお部屋の掃除、入浴介助、排泄介助まですべてサポートします。レクリエーションやイベントも多く、生活の質が高いことが特徴です。

1. 費用目安
2. 初期費用：0～数千万円
3. 月額費用：15～50万円
4. 入居条件
5. 施設により異なる

さらに詳しいメリットやデメリットは、コチラの記事で解説しています。

オススメ記事：【初めての方へ】介護付き有料老人ホームとは？メリット・料金を解説

住宅型有料老人ホーム

先ほど「自立型」の住宅型有料老人ホームを紹介しました。しかし実際は、自立型ではない、介護度が高くなっても住み続けられる施設の方が多いです。

住宅型有料老人ホームでは施設側から介護サービスは提供されませんが、在宅介護サービスを上手く活用すれば、重介護の方も生活できます。これはサービス付き高齢者向け住宅も同様です。

さらに、訪問”看護”が併設されている住宅型有料老人ホームでは、医療ケアが必要な方も積極的に受け入れていますよ。

必要な介護サービスだけ選んで契約できるので、無駄な出費をおさえられる点も魅力です。

1. 費用目安
2. 初期費用：0〜数千万円
3. 月額費用：10〜30万円
4. 入居条件
5. 原則65歳以上
6. 原則介護度1以上

住宅型有料老人ホームについてより詳しく知りたい方は、コチラの記事をご覧ください。

オススメ記事：住宅型有料老人ホームとは？特徴・料金・メリットや他との違いを解説

特別養護老人ホーム（特養）

特別養護老人ホームは社会福祉法人や医療法人、自治体が運営する老人ホームです（これまで紹介した老人ホームは、民間企業が運営しています）。

介護サービスが24時間途切れることなく提供され、終身にわたって利用できます。

また、料金も安いです。家賃・食費・介護費など含めて月額15万円ほどで収まります。

収入にあわせて利用料金が変わるので、老後の貯金にあまり余裕がない人も利用しやすい施設です。国民年金だけで老人ホームに入りたい方は、特別養護老人ホームが第一候補になるでしょう。

オススメ記事：【パターン別】老人ホームの費用シミュレーション・料金の仕組み解説

デメリットは入居難易度の高さ。

原則、介護度が3以上でないと入居できません。

人気のため空室がなく、入居待ちも多いです。

1. 費用目安
2. 初期費用：0円
3. 月額費用：8〜15万円
4. 入居条件
5. 介護度が要介護3以上で、感染症などの医療的処置を必要としない方
6. 特定疾病が認められた介護度3以上で40歳～64歳までの方
7. 特例による入居が求められた要介護1～2の方

グループホーム

グループホームは認知症の方を主な対象にした老人ホームです。

「ユニット」と呼ばれる、9人の少人数で共同生活を送ります。共同生活といっても、中央にリビングがあり、その周りにきちんとした個室が用意されています。

この「ユニット」には、認知症の方が住みやすく、そして認知症の進行を和らげる工夫が凝らされています。

「リビングと個室」を作り、いつものお家と近い環境にすることで、環境変化が苦手な認知症の方も安心して生活を送れるようにしています。少人数で生活するため、人間関係の変化が少ないこともポイントです。

また、リビングで他の入居者さんとコミュニケーションすることで、認知症の進行も和らげます。

1. 費用目安
2. 初期費用：0～数百万円
3. 月額費用：10～20万円
4. 入居条件
5. 原則65歳以上の方
6. 要支援２または要介護１以上の認定を受けた方
7. 医師に認知症の診断を受けた方
8. 集団生活を営むことに支障のない方
9. 施設と同一の市区町村に住民票がある方

高齢になると、高齢者住宅や老人ホームに転居しなければならない……ことはありません。

住みなれた家で生活を続けることも可能です。

「在宅介護は大変そう……」という印象をお持ちの方も多いかと思います。確かに、ご家族だけで介護するのは大変です。

しかし、近年は在宅介護を支えるサービスが充実しています。

これらを上手に活用することで、負担を減らしながらお家で生活を続けられます。

【在宅介護や施設介護サービス（一例）】

上記サービスは要介護認定をお持ちであれば、原則1割の自己負担で利用できます。

もちろん「在宅介護サービスがあるから、老人ホームはいらない」という話にもなりません。在宅介護サービスを使ってもご家族のご負担はありますし、ストレスになることも多いです。

1つの基準として「自立排泄」ができなくなったら、老人ホームへの入居を一度検討してみてください。詳しくはコチラの記事で解説しています。

オススメ記事：老人ホーム・介護施設は何歳から入居可能？平均年齢や検討時期も解説

ここからは、高齢者住宅を探すときの注意点や、おさえておきたいポイントをご紹介します。

「頭によぎったとき」がタイミング

お客様から「介護を考えるタイミングはいつ？」というご質問をよくいただきます。

介護は、遅かれ早かれ始めるものです。私たち「シニアホームの窓口」では、「頭によぎったときがタイミングです」とお答えしています。

介護に後ろめたいイメージを感じる方も多いと思いますが、早めに準備しておけば怖いものではありません。老後の人生をより長く楽しんでいただくためにも、頭によぎったときに準備するのがオススメです。

準備が遅れて、老人ホームの見学に行けない身体状況になったり、認知症が重度に進行して判断能力がなくなったりすると、老人ホーム探しも何かと苦労します。

まずはご家族で、老後について話す機会を作ってみましょう。切り出しにくいかもしれませんが、ときには腹を割ってお話しすることも重要です。

介護が必要な方は要介護認定を申請しよう

老人ホームに入居するとき、要介護認定を求められることがあります。

65歳以上の方で、杖を使うようになったり、身体に不自由を感じる方は、要介護認定をしてみましょう。要介護認定をもつと、介護保険が適用されるサービスを原則1割の自己負担で使えるようになります。

65歳未満で申請する条件や、詳しい申請方法はコチラで解説しています。

オススメ記事：【初めての方向け】要介護認定とは？仕組みや取り方・注意点を解説

気軽に見学してみよう

賃貸住宅にしろ、老人ホームにしろ、どの施設も見学を受け付けています。

電話をかければ喜んで応じてくれますので、ぜひお気軽に見学してみてください。

まわりの商業施設に何があるか、現地までのアクセスは良好か……などなど、見学してみないと分からないこともたくさんあります。

老人ホームの見学については、コチラの記事で詳しくまとめています。あわせてご覧ください。

オススメ記事：YES／NO診断｜老人ホーム・介護施設の選び方と見学ポイント解説

高齢者住宅の「間取りの基準」はバラバラ

高齢者住宅の種類によって、お部屋の広さや設備基準が異なります。

あらかじめ確認しておきましょう。

【有料老人ホーム（※1）の設備基準（一部抜粋）】

1. 1部屋あたり原則13m2以上
2. 夫婦相部屋等の場合は26m2以上
3. 洗面所、トイレ、収納設備を設置
4. 共用設備として十分に整えられている場合は、共用でもOK

※1 有料老人ホームとは、介護付き有料老人ホーム、住宅型有料老人ホーム、健康型有料老人ホームのこと

【サービス付き高齢者向け住宅の設備基準（一部抜粋）】

1. 1部屋あたり原則25m2以上
2. 居間、食堂、キッチンなど、共用として設備が整えられている場合は、1部屋18m2以上
3. 各お部屋にキッチン、トイレ、収納設備、洗面台、お風呂などを設置
4. 共用設備として十分に整えられている場合は、共用でもOK

なお、シニア向け分譲マンションは基準自体がありません。バリアフリーではない住宅もありますので、事前に見学しておくと安心ですね。

ご高齢の方が安心して暮らせる「高齢者住宅」についてご紹介しました。

もちろん、はじめから介護サービス付きの老人ホームに入居する必要はありません。

困った部分だけ助けてくれる在宅介護サービスや、食事の提供や家事サポートだけ提供される高齢者住宅を活用して、出費をおさえながら快適な生活を続けましょう。

在宅介護サービスを使ってもお家での生活が難しくなってきたら、老人ホームをご検討ください。

私たち「シニアホームの窓口」ではオススメの老人ホームや、在宅介護サービスの使い方もご説明しています。もし、どんなサービス・老人ホームが良いか分からない方は、ぜひお気軽にご相談ください。

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